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トップ > 高木証券 > 高木証券 - 人気ブログ(Blog)検索結果詳細 (2008年11月21日 5時)

サニーサイドアップの次原さん!とっても、かわいい社長でした!

名刺交換


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とっても、かわいい社長でした!

しかし、株価・・・・。

なんとかしてくれ~~~。

個人株主がかわいそうだ。

それ相応の説明をしてあげないと・・・・。

かわいいだけじゃダメ!

ナカタだけじゃダメジャン。

「なにもいえね~!」

作者:

更新日:2008年12月8日 10時13分

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更新日:2008年12月8日 10時13分

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国内自動車大手8社、179万台超す減産に

国内自動車大手8社、179万台超す減産に

11月21日22時16分配信 読売新聞


 自動車大手8社が2008年度中に世界で生産を減らす自動車の台数が合計で179万台以上に達することが21日、読売新聞のまとめで分かった。

 07年度のマツダ一社の生産台数(132万台)を大幅に上回る規模の減産となる。これに伴う期間従業員や派遣社員の削減数も9100人を超える見込みで、自動車市場の急激な落ち込みが景気悪化を加速させる恐れが高まってきた。

 ホンダは21日、日米欧での当初生産計画(300万6000台)から、5%弱にあたる約14万1000台を減らすと発表した。国内では埼玉製作所の欧米向け「アコード」、米国ではアラバマ工場の大型車「パイロット」「オデッセイ」を中心に生産台数を減らすほか、英国工場の生産ラインは09年2~3月に休止する。

 トヨタ自動車は減産台数が95万3000台と8社中で最も多く、当初計画(887万3000台)に占める比率は10%を超える。これまで業績を引っ張ってきた米国での落ち込みが大きく響いた。

 生産台数が減ることに伴う人員削減は、8社中6社(ダイハツ工業は非公表)が進めており、三菱自動車も検討している。今のところ、実施しないのは富士重工業だけで「時短や休日出勤取りやめなどで対応する」という。

 トラック大手では、いすゞ自動車が08年度内に2万8000台を減産し、年内に期間従業員と派遣社員合わせて1400人のすべてを減らす。

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更新日:2008年11月21日 23時32分

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本日の好悪材料

本日の好悪材料
……………………………………………………………………………………………

 /// プラス材料 ///

  ★GMやフォードなど米自動車株の一角が逆行高
  ★NY原油は5日続落、12月物は1バレル=49.62ドル(前日比4.00ドル安)
  ★長期金利は2日続落、10年債利回り0.035%下落
  ★10月のコンビニ売上高8.1%増――「タスポ効果」続く
  ★りそなHD、自社株買いを来期以降も検討(日経)
  ★ソフトバンク、買収先社債の繰り上げ償還維持――CDO損失でも(日経)


 /// マイナス材料 ///

  ★米国株は続急落、ダウ444ドル安――金融・エネルギー株が大幅安
  ★シカゴ225先物は大幅安、12月物は7325円(大証比355円安)
  ★NY円は大幅続伸、1ドル=93円65-75銭(前日比2円円高)
  ★外資系証券(12社)経由の注文状況、1970万株の売り越し
  ★投資主体別売買動向、外国人が5週連続売り越し――11月第2週
  ★東京市場、あすから3連休で手仕舞い売り懸念


 /// 留意事項 ///

  ★中国、アリコ出資へ交渉――米AIGから取得、49%上限(日経)
  ★GM系ローン会社、資本注入を申請――銀行持ち株会社化を検討
  ★国内トラック4社減産、計画比3割――人員削減2000人超に(日経)
  ★会計基準委、賃貸不動産の時価開示を決定――09年度末から(日経)
  ★エーザイ、がん治療ワクチンを米で治験――16年メドに承認申請(日経)
  ★アウトソシン、09年3月1日付でフリーワークを吸収合併

作者:

更新日:2008年11月21日 23時4分

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広告業界の採用情報、ネット過信は禁物

広告業界の採用情報、ネット過信は禁物

2008年11月14日掲載 (宣伝会議

業界が与えるイメージの影響か、ラフな服装や緩んだ姿勢で面接選考に臨んでしまい不合格になるという、もったいないケースが散見される。ビジネス展開している以上、求めるビジネスマナーは他業界と同様と思って間違いない。(2008年アドバタイムズ。特別企画号)

広告業界を目指す学生向けに行われた就職ガイダンスでは、300名の早稲田学生が参加し人気の高さを伺わせた。(10月10日=東京都新宿区の早稲田大学)

広告業界を目指す学生向けに行われた就職ガイダンスでは、300名の早稲田学生が参加し人気の高さを伺わせた。(10月10日=東京都新宿区の早稲田大学)

マスメディアン加藤大嗣社長から就活のアドバイス
 業界の上位企業ほど学生からの人気は高く、応募者数も膨らむ。このため大きな関門となるのが、エントリーシート選考。「人より目立つ工夫」が問われる中、読んでもらうための配慮も欠かせない。

 丁寧な字で書くことはもちろん、自分が伝えたいポイントには下線を引くなどの創意工夫があってもいい。エントリーシートは自分の「企画書」。提出の段階から、すでに企業とのコミュニケーションが始まっている。
 
 ネット社会の昨今、企業情報を調べることは難しくない。もっとも見方を変えれば、ネット上にある情報は皆が等しく持っているとも言える。ネットだけでの情報収集では表面的な企業研究にとどまりやすく、企業からも見破られる。OB・OGに直接話を聞きに行くなど、足を使って情報を稼ぐことも必要だろう。

 人と会うことが仕事と言っても過言ではない広告ビジネス。「人とやりとりすることが好きです」とアピールしておきながら、ネット経由の情報しか得ていない学生は当然ながら説得力に欠ける。

作者:

更新日:2008年11月21日 22時6分

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女子高生投手吉田えりに師匠と夢の対面も記事を印刷する

女子高生投手吉田えりに師匠と夢の対面も記事を印刷する 神戸9クルーズ指名の吉田えり。師匠から届いたメッセージに勇気百倍!?  ええっ!! あこがれのメジャーリーガーからエールだ! 関西独立リーグの神戸9クルーズからドラフト7位指名を受けた吉田えり投手(16=川崎北2年)に18日、ナックルボールの「師匠」から驚きの激励メッセージが届いた。レッドソックスの先発右腕ティム・ウェークフィールド(42)がAP通信を通じ「いつか彼女のピッチングを見たい。(プロでの)成功を祈ります」と寄せた。  吉田は同投手のビデオを見て魔球をマスター。ニークロ兄弟ら名投手を輩出したナックルボーラーの系譜だが、その習得の難しさにメジャーでも絶滅危機にあるだけに、同投手は「自分を目指してくれるのは光栄だ」と後継者の出現を喜んだ。それが女子高生となれば「お手本になるなんて不思議な気分。それがニークロじゃなく自分だなんて、恐縮だよ」と照れくさそうだったが「彼女から学ぶこともあるだろう」と対面できる日を望んでいた。  「女子高生プロ野球選手」の話題は、世界規模の広がりを見せている。前日17日にAP通信が「16歳の女子高生が日本初の女子プロ野球選手に」と世界に打電。大リーグの公式ホームページも「ウェークフィールドに見習った女子高生」と紹介し、これらの報道を受けて「師匠」も反応したとみられる。  ウェークフィールドの言葉通り、いつか対面が実現すれば…。直々にナックルボールの秘訣を伝授されるという、夢のような出来事が起きるかもしれない。  [2008年11月20日10時54分 紙面から]

作者:

更新日:2008年11月21日 8時59分

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豪ドル57.70円付近、オセアニア通貨売り

豪ドル57.70円付近、オセアニア通貨売り

08/11/21 08:30

〔外為マーケットアイ〕

<08:25> 豪ドル57.70円付近、オセアニア通貨売り

 豪ドル/円は57.64/70円付近。米原油先物価格 が1バレル=50ドルを割り込んだことで、豪ドルが大きく売られている。10月末に付けた56円付近に接近。また、ニュージーランドドルも大きく売り込まれており、対円で50円を下回っている。2001年以来の安値圏。2007年7月の半分の水準となっている。

<08:06> スイスフラン76.90円付近、2002年以来の安値圏

 スイスフラン/円は76.86/92円付近。スイス国立銀行(中央銀行、SNB)は20日、政策金利を100ベーシスポイント(bp)引き下げた。政策金利であるスイスフランの3カ月物ロンドン銀行間取引金利(LIBOR)の目標レンジを0.50─1.50%とした。予想外の利下げにスイスフランだけでなく、ユーロや英ポンドなども弱含んだ。  スイス中銀は、LIBOR水準を目標レンジの中央に誘導するため、短期金融市場への流動性供給を柔軟に行うと指摘。声明で「世界経済の状況は目立って悪化した。スイス国内の経済活動は来年、著しく減速するリスクが高まった」と述べた。

<07:53> きょうの予想レンジはドル93.20―95.20円、円買い優勢

 きょうの予想レンジはドル/円が93.20―95.20円。前日海外市場ではリスク回避姿勢が強まり、ドルと円が大きく買われる展開だった。東京市場日中も、株価や原油価格を手がかりとしてその流れが続きそうだ。ただ、ドルは欧州通貨に対して強含んでいることから、ドル/円ではそれほど大きく円高は進まないとの見方も出ている。ある国内金融機関関係者は93円台では押し目買いも出やすいと指摘している。

 (東京 21日 ロイター)

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更新日:2008年11月21日 8時55分

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<自民>首相批判が噴出 相次ぐ「朝令暮改」発言受け

<自民>首相批判が噴出 相次ぐ「朝令暮改」発言受け

11月20日22時26分配信 毎日新聞


<自民>首相批判が噴出 相次ぐ「朝令暮改」発言受け

問題発言のあった全国知事会議であいさつする麻生首相(右端)=首相官邸で2008年11月19日午後0時52分、藤井太郎撮影

 道路特定財源や医師批判など麻生太郎首相の一連の発言を受け、自民党内で20日、首相批判が噴出した。首相は補足説明や謝罪で収拾を図ったが、「朝令暮改」の印象はぬぐえず、かえって発言の軽さが浮かび上がった。緊急経済対策や税制改正など懸案が山積する中、首相の求心力低下は避けられそうにない。

【問題の発言要旨】麻生首相:医師確保に関する発言

 「トップの発言がすべてではない」「官房長官を説明に呼べ」。20日午前の自民党道路調査会は、道路特定財源の一般財源化に伴い1兆円を地方交付税化するとの麻生太郎首相の方針を巡って紛糾した。会合後、山本有二調査会長は記者団に「交付税を交付金と読んだらつじつまが合う」と語り、最近「読み間違え」が目立つ首相を皮肉った。

 郵政民営化に関連し、首相が「株式売却を凍結する」と表明したことも自民党内に波紋を広げた。中川秀直元幹事長は、町村派の会合で「発言には誤解を招く点が多々ある。訂正していただきたい」と改めて批判。自民党は今後の国民新党との折衝でも「凍結」はのまない方針だっただけに、政調幹部は「信じられない発言。首相の周辺はどういう調整をしているんだ」(政調幹部)と声を荒らげた。

 こうした中、首相の発言は20日も迷走。道路特定財源の一般財源化を巡っては、昼に首相官邸で記者団に「地方が自由に使えるなら何でもいい」と述べ、地方交付税の形式にこだわらない姿勢へと、あっさり軌道修正。しかし夜に記者から「軌道修正したのでは」と問われると、「どこが」と否定し、「地方が一番使いやすい方法は何だ」と逆質問。記者が「地方交付税も一つの選択肢だと思う」と答えると、「それが答えだ」と語り、再び地方交付税を軸に検討する意向を示した。

 一方、郵政の株式売却凍結については「安い時には売らないという話をしただけ」と一般論でかわした。

 党内の首相批判が収束する気配はなく、山崎拓前副総裁は山崎派の会合で「いったん発言した以上は、その方針でやらないと党内抗争を引き起こしかねない。綸言(りんげん)汗のごとしだ」と腰の定まらない首相を批判した。

 河村建夫官房長官は記者会見で「旺盛なサービス精神で勇み足をしたのかなと思う。ある意味では個性だが、一国の首相として、できるだけ慎重にやっていただくに越したことはない」と釈明したが、党内の批判は首相を支える側近にも向かい始めている。【三沢耕平】

作者:

更新日:2008年11月21日 8時52分

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外資系証券経由の注文状況、1970万株の売り越し観測=市場筋

外資系証券経由の注文状況、1970万株の売り越し観測=市場筋
08/11/21 08:39

 [東京 21日 ロイター] 株式市場筋によると、寄り付き前の外資系証券12社経
由の注文状況は4270万株の売りに対して2300万株の買いで、差し引き1970万
株の売り越しになっているとの観測が出ている。

         社数   売り    買い   差し引き (単位:万株)

  11月20日  12  5010   2350 ─2660
     19日  12  2810  2070  ─740
     18日  12  2170  1480  ─690
     17日  12  2930  1750 ─1180
     14日  12  4400  2170 ─2230
     13日  12  4240  1880 ─2360
     12日  12  3020  1510 ─1510
     11日  12  2210  2170   ─40
     10日  12  3570  3370  ─200
      7日  12  4520  2150 ─2370

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更新日:2008年11月21日 8時49分

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NY株大幅下落、前日比444・99ドル安

NY株大幅下落、前日比444・99ドル安

11月21日6時44分配信 読売新聞


 【ニューヨーク=山本正実】20日のニューヨーク株式市場は、雇用情勢の悪化を背景に景気後退への懸念が強まり、株価は2日続けて大幅に下落した。

 ダウ平均株価(30種)の終値は、前日比444・99ドル安の7552・29ドルと、2003年3月以来、約5年8か月ぶりの安値となった。

 ハイテク銘柄が中心のナスダック店頭市場の総合指数は、同70・30ポイント低い1316・12で取引を終えた。

作者:

更新日:2008年11月21日 8時38分

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資産運用で148億円含み損=9月末、大学に金融危機の影響-立正大

資産運用で148億円含み損=9月末、大学に金融危機の影響-立正大

11月21日2時45分配信 時事通信


 立正大学(東京都品川区)は20日、資産運用のための金融取引で、今年9月末時点に148億円の含み損を抱えていることを明らかにした。先に駒沢大学(東京都世田谷区)がデリバティブ(金融派生商品)取引で154億円の損失を計上するなど、世界的な金融危機が日本の大学経営の財務面に大きな影を落としている現状が浮き彫りになった。
 立正大では、資産運用を野村証券や大和証券SMBCなど国内4社に委託している。運用資産は、国債、地方債、社債や投資信託のほか、豪ドルを組み込んだ仕組み債。これらの含み損は、今年3月末時点で約96億円だったが、足元の金融市場混乱や円高が直撃して拡大した。一般的には、仕組み債は、各種有価証券や不動産などの資産を組み合わせて組成する複雑な金融商品。
 立正大は各種金融取引について、「満期保有を基本としているため、最終的な損失額は確定していない」としており、現時点で評価損は計上していない。 

作者:

更新日:2008年11月21日 8時37分

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