トップ > いちよし証券 > いちよし証券 - 人気ブログ(Blog)検索結果詳細 (2008年11月20日 10時)

11月20日14時32分配信Impress Watch写真：Impress Watch「コンテキストメニューの整理」は、IEの右クリックメニューから不要な項目を削除できるソフト。Windowsに対応するフリーソフトで、編集部にてWindows XP上のIE 6およびVista上のIE 7で動作を確認した。作者のWebサイトからダウンロードできる。ダウンロード支援ソフトなど一部のソフトは、インストールすることでソフトが備える機能をIEの右クリックメニューから直接実行できるようになり、IEでのWebブラウジングを快適にしてくれる。しかし、あまりに多くのソフトをインストールすると、項目が増えすぎてかえって使いにくくなってしまう。また、ソフトをアンインストールしても右クリックメニューの項目が残ってしまう場合もある。通常、IEの右クリックメニューから不要な項目を削除するには、レジストリの編集といった難しい操作が必要になってしまう。本ソフトを使えば、画面上で簡単にIEの右クリックメニューを整理できて便利。起動するとIEの右クリックメニューが本ソフト上に一覧表示される。このとき、IEが標準で備えている“前に戻る”“次へ進む”といった項目は表示されず、ソフトのインストールなどによってあとから追加された項目のみが一覧される仕組み。一覧された各項目にはチェックボックスが設置されており、削除したい項目にチェックを入れて画面右下の［削除］ボタンを押せば、次回のIE起動時から設定が反映される。なお、本ソフトは削除した項目を元に戻す機能を備えていないので、使用する際は注意が必要。また、編集部にて試用したところ、本ソフトによる項目の削除は、「Sleipnir」などIEコンポーネントを利用したWebブラウザーの右クリックメニューにも反映されることを確認した。

11月16日11時42分配信中日新聞

11月15日1時1分配信時事通信

11月14日9時22分配信サーチナ13日の米株式相場は4営業日ぶりに急反発。ダウ工業株30種平均（米NYダウ）は前日比552ドル59セント高の8835ドル25セントで終えた。終わってみれば大幅高だが、1日の値動きとしては下値を模索する動きも見られた。ただ、いずれにしても、米NYダウが大幅高となったことを受け、シカゴ日経平均先物も急反発。12月物は前日比690円高の8855円で取引を終了し、前夜の大証終値比595円高となっている。久しぶりに週末を株高で過ごすことができそうだ。では、来週の展望はどうか。その答えは、14日夕（日本時間15日朝）からワシントンで開かれる緊急首脳会合（金融サミット）が握る。最後の貸し手である国際通貨基金（IMF）による恐慌を防ぐ施策に注目が集まっているわけだが、現時点では株価にプラスとなるかマイナスとなるか。予断を許さない。これは、金融安定化法案を巡って株価がどう推移したかを思い出すと分かる。金融恐慌を防ぐため、米下院で議論となった金融安定化法案は、一時否決され米NYダウは前日比777ドル安を演じた。その後、機動的に修正案を提出、無事下院を通過したら、再び下落と、どちらに転んでも下落という苦しい展開となってしまったことは記憶に新しい。さらに、今回の金融サミットに関しては、開催前から不穏な動きも報道され、またそれが憶測を呼んでいる。例えば、12日付英フィナンシャルタイムズによると、IMFはアイスランドに対して、総額60億ドルの救済策の正式承認を見送ったとある。ただし、ロイターは「情報源が不明」としているし、日本においてはそうした報道は執筆時点ではなされていない。また、オバマ次期米大統領の政権移行チームが12日、金融サミットにオルブライト元国務長官とリーチ元共和党下院議員を派遣するとの声明を発表したことも波紋を呼んでいる。“オバマ氏自身が金融サミットに参加しない”ことがかえって憶測を呼んでしまっているのだ。オバマ氏は「米国の大統領は一人」と、金融サミットには参加しない意向を元々表明していたが、サミット参加国の首脳からは会談の依頼が殺到していたため、特使を派遣するという流れとなった。しかし、ここに、“裏がある”と踏んでいる向きがあるわけだ。色々な意見が出ている。ただ、投資においては「事実」をしっかりと見定めていくことこそが重要であることに変わりはない。まず、第一のポイントは「財源の規模」だ。未曾有の恐慌を防ぐにあたって、当局が想定している金額で足りるのか、という議論が最も重要であることは当然だろう。そのポイントに対し、日本政府は「危機の克服」と題した首相提案を公表している。なかでも、中期対策の目玉としてIMFの出資総額を6400億ドル（約64兆円）規模に倍増する提案は目を引く。IMFは20兆円強の財源を持つにとどまる。これを3倍にし、かつ日本自身もIMFに拠出することを公言していることを考えれば、投資家の安心感を誘う可能性は高い。また、もう一つのポイントは、不況の防止だ。これに対し、会合に参加する二十カ国・地域（G20）のうち日本や中国、欧州各国が公表した経済対策は総額100兆円を超す。恐慌は未曽有の規模になった。しかし、対抗する施策も未曾有の規模だ。かつて日本でも公的資金にしろ、経済対策にしろ、足りない足りないといつも懸念が渦巻いていた。しかし、結果としては、その懸念は杞憂に終わった。週末は株式市場が開いていない。が、金融サミットの動向には注意を払う必要がある。そして、金融サミットの内容を吟味した上で、株式市場に対する反応を仮説として構築しておくことが求められる。材料出尽くしとなるか、それとも好材料と判断されて上昇するか。私は好感し、再び上昇基調になると考えているが、いずれに転んだとしても世界株式市場において大きな転換点となることは間違いない。（執筆者：木下晃伸・経済アナリスト）

日経平均株価（２２５種）は午前９時３５分現在、前日終値比５３９円８８銭安の８３５９円２６銭。東証１部全体の値動きを示す東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は同４９・６０ポイント低い８５９・７０。 トヨタ自動車が前日に２００９年３月期の業績予想を大幅に下方修正 ...